「街の化粧品店」として親しまれてきた化粧品専門店が新たな販売戦略を仕掛けている。ブランド横断の売り場つくり、自前で美容部員を育て、消費者の肌悩みをカバーする。ドラッグストアや電子商取引（ＥＣ）の台頭で、全国の専門店は1980年代から８割以上減った。メーカーに守らた「傘」から抜け出し、独自戦略で地域に根差した繁盛店を目指す。（2025年5月2日 日経流通新聞MJ）

　化粧品専門店の売り場づくりや接客方法を取り入れ、生き残りを図ろうとしている。1956年創業のたしろ薬品（横浜市）は2025年１月から店舗で提供するエステサービスを一部有料にした。これまで磨いてきた接客力を生かし、常連客のさらなる取り込みにつなげようとしている。（2025年5月2日 日経流通新聞MJ）

　海外の化粧品業界ではＯＤＭ（相手先ブランドによる設計、生産）の活用が広がっている。ＯＤＭの中には各国に工場を持つ企業もあり、国や宗教のルールに適した化粧品に対応しやすい面がある。コーセーは2030年に全売上高に占める海外比率を23年の37％から50％以上に引き上げる目標を掲げる。小林一俊社長は「ＯＤＭを活用し、グローバル展開を進めていく」と話す。（2025年4月28日 日経流通新聞MJ）

資生堂が看板ブランド「SHISEIDO」をてこに国内客の需要を掘り起こす。新型コロナウイルス禍でインバウンド（訪日外国人）客が減った影響が大きかったことから、国内での強い顧客基盤づくりを急ぐ。３月には最新研究を生かした美容液を発売した。富裕層向けや大規模な広告キャンペーンに投資を振り向ける。（2025年4月7日 日経流通新聞MJ）

　化粧品メーカーのオルビスが2024年９月に発売した1000円台のスキンケアシリーズ「ショットプラス」が好調だ。最大の特徴は非直販商品である点。同社は自社の電子商取引（EC）サイトや直営店舗などで事業を拡大してきた製造小売り（SPA）だが、ショットプラスは直販せずドラッグストアや大手ECプラットフォームを中心に展開する。広告頼りのマーケティングから商品体験を通じた顧客開拓へと転換した。（2025年4月2日 日経流通新聞MJ）