米調査会社IQVIAが14日までにまとめた調査結果によると、2024年に世界で最も売れた医療用医薬品はデンマーク製薬大手のノボノルディスクの糖尿病治療薬「オゼンピック」だった。オゼンピックは承認された効能以外の目的で肥満治療や体重減少のためにも使われ、大きく伸びた。他にも肥満関連の医薬品の増加が目立った。（2025年7月15日 日本経済新聞朝刊）

　米アマゾン・ドット・コムの夏の大型セール「プライムデー」が米国で８日始まった。電化製品などの平均値下げ率は約20％と前年並みで、米国の関税政策に伴う価格上昇は一部に限られる。トランプ米大統領は各国への関税適用を順次進めており、米消費者の間で先行きへの懸念は根強い。セール期間中の販売額は平時に比べ３割増えるとの予測もある。（2025年7月10日 日本経済新聞朝刊）

がん治療治療を手がける楽天メディカル（米カリフォルニア州）は25日、台北で記者会見を開き、台湾製薬会社のオリエントユーロファーマ（OEP）と協業すると発表した。楽天メディカルの持つ「光免疫療法」と呼ぶ技術の台湾や東南アジアへの展開を目指す。（2025年6月26日 日本経済新聞朝刊）

【ニューヨーク】トランプ米政権による突然の支援削減で、米大学の研究が危機に直面している。医療や人工知能（AI）などの研究が中止や縮小を迫られ、代わりとなる資金のめども立っていない。「世界最強」の米国の経済と軍事を支えてきた圧倒的な研究開発力が揺らぎかねない状況だ。（2025年5月22日 日本経済新聞朝刊）

　世界景気にブレーキがかかってきた。１～３月期の実質成長率は米国と日本がマイナスとなり、ドイツやフランスも０％台にとどまった。長引く物価高に先行きの不透明感が重なり、個人消費が鈍る傾向にある。さらに４月以降は米国の相互関税や自動車関税が企業活動に影を落とし、各国経済を下押しし始めた。安定した回復軌道は見通しにくくなっている。（2025年5月17日 日本経済新聞朝刊）