アルツハイマー型の認知症を診断するための血液検査がより身近になりそうだ。国内で先行するシスメックスに続き、H.U.グループホールディングス傘下の富士レビオがこのほど承認申請した。スイスのロシュ系も承認を目指す。大型の撮影装置などを使う従来の検査に比べて簡易・安価に診断できる。病気の早期発見や進行防止につながるとの期待がある。（2026年１月22日 日本経済新聞朝刊）

災害時の避難所で、食物アレルギーにも配慮しようという取り組みが進む。阪神大震災では食料支援の団体に対応の記録がなく、その後の災害でも食事を口にできなかったという声が上がった。支援団体はハンドブックの作成や調理の実演を通じ「少しの配慮で当事者の不安を減らすことができる」と啓発している。（2026年１月22日 日本経済新聞朝刊）

総務省が31日公表した2026年１月１日時点の人口推計によると、07年生まれの新成人（18歳）は109万人で、25年と並んだ。統計がある1968年以来最少だった24年の106万人に次ぎ２番目に少なく、少子化の流れが続いている。年男・年女に当たる午（うま）年生まれは940万人で、十二支別に見ると最も少ない。（2026年１月１日 日本経済新聞朝刊）

歯科でもオンライン診療が広がり始めた。矯正治療など定期的な診察が必要な分野で、通院負担の軽減を目的に導入するケースが目立つ。患者が撮影した口内の動画を人工知能（AI）搭載のシステムが遠隔で解析し、通院を減らしても質の高い治療を実現するサービスも登場している。（2025年12月13日 日本経済新聞朝刊）

厚生労働省は７日、全国約３千の定点医療機関から10月27日～11月２日の１週間に報告されたインフルエンザの感染者数が５万7424人だったと発表した。１機関当たりは14.90人で、注意報レベルとされる10人を上回った。前週比は2.37倍。全ての都道府県で増加した。（2025年11月8日 日本経済新聞朝刊）